福利厚生にはさまざまなものがありますが、特に食事補助は人気があります。食事補助とは、ただ食事の費用を企業が負担するだけではありません。工夫次第で多くのメリットが得られますが、間違った選択をすると反対にあまり効果が得られない可能性もあります。
今回は、福利厚生の食事補助とはどのようなものか、導入の手順やメリットと併せて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
福利厚生の食事補助とは
福利厚生の食事補助とは、企業が従業員に対して昼食などを補助することです。補助の方法にはさまざまな形態があり、ただ単に費用の一部を負担するだけでなく、食事そのものを提供する場合もあります。従業員にとって企業で働く大きなメリットとなるため、大手企業ではほとんどが福利厚生に食事補助を取り入れているといっても過言ではありません。
●福利厚生の食事補助とは？
福利厚生の食事補助は、食事代の一部を金銭的に負担するものと食事そのものを提供するものとに大別されます。また、食事そのものを提供する場合にも食堂形式や宅配形式など、さらに分けられることが特徴です。会社の勤務時間や従業員の働き方によって、利用しやすいようにさまざまな提供スタイルが用意されています。福利厚生の食事補助でよく見られる提供方法は、以下の通りです。
●福利厚生で多い食事補助の例
＜社員食堂の設置＞
企業の一角に従業員が自由に利用できる社員食堂を設置して、飲食店のように運営する方法です。社員食堂では飲食代の一部がすでに差し引かれた価格で提供されているため、従業員は割引価格で好きなメニューを購入できます。また、従業員の健康を考慮したメニューが用意されていることも多く、社内アンケートなどで従業員の希望が反映されやすいこともメリットと言えるでしょう。季節ごとの献立にも対応しやすいだけでなく、外出せずに食事を済ませられるため、気軽に利用できることも強みです。
＜宅配弁当＞
宅配弁当は、社外からお弁当を届けてもらえるサービスです。飽きがこないようバリエーション豊かで、栄養バランスにも考慮して作られているため、健康志向の方にも喜ばれます。また、利用した分だけをその都度給料から差し引く方式にしておけば、利用しない人が損をせずに済むため、全員が平等に利用できることもメリットと言えるでしょう。スペースが限られているオフィスでも設置場所を確保する必要がなく、導入しやすい手軽さがあります。
＜設置型社食＞
設置型社食は、社内に食品の入った冷蔵庫を設置しておき、誰でも自由に利用できるようにした提供スタイルです。業者が定期的に食品の在庫管理やメンテナンスを担当するため、人員を割かずに管理・運営を行えます。また、24時間いつでも利用できることから、夜間の勤務帯がある企業でも軽食などを手軽に購入できるのがメリットです。コンパクトなサイズのため、設置スペースにそれほど広い場所を必要とせず、惣菜やスイーツなどの豊富な品揃えの中から、好きな組み合わせを選んで楽しめることも魅力です。
＜食事補助券の配布＞
福利厚生の一環として、食事補助券を配布する企業もあります。食事補助券は基本的に社外での利用ですが、利用できる店舗が多く、自分の好きな飲食店で食事を楽しめることがメリットです。また、初期費用や手間がかからないうえに設置スペースも必要ありません。食事補助券は利用場所の自由度が高いことから満足感を得やすく、福利厚生を形にして還元できるため、従業員全員に喜ばれるでしょう。家族や友人などと、プライベートで福利厚生を利用できるのも嬉しい点です。
●食事補助とまかないの違い
食事補助とよく似た意味合いの言葉に「まかない」がありますが、まかないは食事補助よりも意味の範囲が狭く、別物です。まかないの場合は、飲食店が余った食材を利用して調理した料理を従業員に現物支給することを意味します。そのため、自分が働いている飲食店以外で作られた料理の提供を受けることや、他店舗での食事補助を利用することをまかないとは呼びません。対して食事補助は、利用店舗にかかわらず従業員の食事を提供することや費用を一部負担すること全般を表すため、まかないより広い意味合いをもつことが特徴です。
食事補助を福利厚生で提供するメリット
福利厚生で食事補助がある場合は、従業員のモチベーションが上がり、業務の効率化につながるなど、企業と従業員どちらにとってもさまざまなメリットがあります。企業力の向上には従業員の勤労意欲が必要不可欠であるため、福利厚生で食事補助を行うことで従業員を間接的にサポートすることが大切です。
●従業員の満足度アップ
福利厚生で食事補助を行なった場合、従業員の食費負担が減るため、満足度のアップにもつながるでしょう。安い料金で食事できることから、自分の食べたいものを我慢せずに済むようになり、食事の時間をより楽しめます。また、利用すればするほど福利厚生の恩恵を受けられることや毎日の楽しみがあることで、従業員の定着率向上も期待できるでしょう。
●社内コミュニケーションの活性化
食事補助によって、社内コミュニケーションを活性化させることが可能です。仕事仲間同士で食事する機会が作れるため、自然と交流が増え、人間関係が円滑になるでしょう。また、情報共有の場として新しいビジネスアイディアが生まれたり、チーム内での結束力が強まったりするきっかけになることもメリットです。
●従業員の健康管理
従業員の健康管理にも、福利厚生での食事補助が役立ちます。食事補助で導入される社員食堂や宅配弁当では、健康に配慮された献立が豊富です。一人暮らしで自炊をほとんどしない従業員などにも、栄養バランスの整った食事を提供できるようになるため、無理なく健康管理を行うことが可能です。安く食事を済ませられる社員食堂を利用する従業員が増えることで、大人数の食事管理を一気に行えるようになることが食事補助のメリットと言えます。
●効率的な休憩ができる
福利厚生で食事補助を導入した場合、休憩時間をより効率的に過ごすことが可能です。社内で食事を摂る場合は外出する手間が省けるため、移動時間を休憩にあてられます。実質、休憩時間を長めに取れるようになるでしょう。また、社員食堂で購入したコーヒーなどを飲みながら作業することも可能で、休憩時間に無駄がなくなり、充実した時間を過ごせます。
●企業としてのアピールになる
食事補助があることは、企業にとって大きなアピールポイントと言えます。従業員を大切にしていることが伝わりやすくなるため、従業員募集において他の企業との差別化を図ることも可能です。また、従業員に対してサービスのよい企業は、消費者などにもよいイメージをもたれやすいことから、販売力の向上にもつながります。イメージのよい会社には雇用希望者も集まりやすく、優秀な人材確保にも効果的です。福利厚生で悩んでいる企業は、食事補助を検討してみるとよいでしょう。
●条件を満たせば一部を経費として計上できる
福利厚生で食事補助を行なった場合、条件を満たすことで、一部を経費として計上できます。食事補助で企業側が負担した金額は一定額までは福利厚生費として認められ、所得税が課税されなくなるためです。
ただし、食事補助を経費として計上するには、国税庁によって定められた以下の条件を満たす必要があります。
＜食事補助を経費として計上するための条件＞
- 役員や使用人が食事の価額の半分以上を負担していること。
- 次の金額が1か月当たり3,500円（消費税および地方消費税の額を除きます。）以下であること。
（食事の価額）－（役員や使用人が負担している金額）
経費として認められるのは、社員食堂などで直接食事を支給した場合のみです。食事補助券を支給した場合は直接的な食事支給にはあたらないため、経費とは認められない点に注意しましょう。
食事補助導入の流れ
企業の福利厚生に食事補助を加えることを検討している場合は、流れを知っておくとスムーズに導入できます。どのような流れで食事補助を導入すればよいのか、以下で確認しておきましょう。
①提供方法を決める
はじめに、食事補助の提供方法を決めましょう。食事補助の導入では、従業員全員が対象者であることを忘れてはいけません。どのような提供方法であれば、多くの従業員が満足感を得られるのかじっくり検討する必要があります。企業の勤務形態や従業員の人数、男女比率や年齢層、業務内容などから総合的に判断し、企業に適した提供方法を考えることが大切です。
②予算を考える
次に、食事補助にあてる予算を考えましょう。食事補助を経費として計上したい場合には、1人あたり3,500円以下に抑えなければならない点にも注意が必要です。また、食事補助を導入する際には初期費用だけでなく、運営にかかるランニングコストも考慮しなければなりません。予算を高く見積もり過ぎると企業側の経営を圧迫してしまう可能性があるため、継続的に行なっていける範囲で設定することが重要です。
③必要なものを調達・用意する
提供方法に見合った設備や備品を、予算と相談しながら用意しましょう。社員食堂を導入する場合には、広いスペースに設置工事を行う必要があるほか、調理員など新たな人員を確保しなければなりません。また、人件費の予算や食材の調達方法も考える必要があるでしょう。宅配弁当や食事補助券は依頼する業者を選定し、設置型社食の場合は設置スペースを確保しておきます。
④実際に運用する
すべての準備が整ったら実際に運用を開始し、問題点や改善点を見つけていきましょう。利用している従業員にアンケートを実施するなどして、感想や要望などを集めるのがおすすめです。利用者側からの意見を聞くことで、新たなアイデアや改善点が見つかるでしょう。
⑤改善や改良を加える
しばらく運用して従業員からの意見や要望などが集まったら、改善や改良を加えていきます。物品の配置やメニューの見直し、提供時間の効率化など一つひとつ気になる点を改善していくことで、より質の高い食事補助となるでしょう。福利厚生として続けていくためにも、改善や改良は定期的に行うことが大切です。
食事補助を導入する際のポイント
食事補助を福利厚生の魅力としてアピールするためには、従業員のニーズに見合ったものにすることはもちろんですが、継続的に提供できるものでなくてはなりません。双方にメリットがある食事補助を導入するためには、以下のポイントを押さえておくことが大切です。
●導入の目的を明確にする
企業に適した食事補助を提供するためには、導入の目的を明確にしましょう。目的を明確にすることで、適切な食事補助の方法が選択できます。具体的な目的としては、従業員の健康を維持することや経済的な負担の軽減、夜勤帯でも平等な補助を行うことなどです。従業員の健康維持を目的とする場合、社員食堂でヘルシーな献立を提供することが考えられます。夜勤帯でも平等な補助を行う場合は、設置型社食の導入がふさわしいでしょう。
●他の福利厚生も併せて導入する
他の福利厚生も併せて導入することで、従業員をさらに手厚くサポートすることが可能です。福利厚生は、食事補助以外にも交通費補助や家賃補助などがあります。食事補助と組み合わせることで、福利厚生がさらに充実した内容になるでしょう。ただし、導入するためには費用や業務負担の増加も考えなければなりません。
●相場について考える
食事補助を導入する場合は、相場について考えておく必要があります。食事補助の費用を非課税とするためには、1人につき3,500円までと明確な金額が決まっているためです。一般的な相場としては、1食100〜150円が妥当とされています。
食事補助の費用を非課税にする場合は、相場の金額を基準として考えるとよいでしょう。
併せて実践したいこと
以下で紹介することを食事補助と併せて実践することで、従業員の労働環境の向上や健康の増進に役立ちます。実践できるものがあれば、ぜひ取り入れてみてください。
●食事や休憩を習慣づける
従業員に食事や休憩などをしっかり習慣づけることで、疲労の軽減につながります。従業員が業務を優先するあまりに食事を抜いてしまう事態を防ぐため、休憩時間にはチャイムなどで知らせるようにしましょう。稼働時間と休憩時間にメリハリをつけることで、従業員にしっかり休んでもらえるだけでなく、業務の効率化を図ることも可能になります。
●従業員が集まれる場所を作る
従業員が集まって休憩できる場所を作ることも大切です。社員食堂を導入しない場合でも、椅子やテーブルのある休憩スペースを作ることで、食堂のように気軽に利用できます。設置型社食を導入している場合は、その場で食事が摂れるため休憩が効率的になるでしょう。また、休憩スペースは自然と人が集まることから、従業員同士のコミュニケーションの場としても利用できます。
●健康に関する広報や講義を設ける
従業員の健康意識を高めるために、広報や講義を設けるなどして啓発活動を行うこともおすすめです。普段の生活の中では、自分の健康について真剣に考える機会は少ないため、健康について考える機会を与えることで、従業員の生活改善につながります。栄養や健康に関する知識を、お知らせや講義などで定期的に発信するようにしましょう。
食事補助を検討するならオフィスプレミアムフローズンがおすすめ！
福利厚生の食事補助を検討しているものの、社員食堂の設置スペースがないほか、初期費用やランニングコストをなるべく抑えたい場合は、オフィスプレミアムフローズンがおすすめです。
●オフィスプレミアムフローズンとは？
オフィスプレミアムフローズンはオフィスに常備できる法人向け宅配型社食サービスで、1品あたり100〜200円とリーズナブルな価格で購入可能です。また、電子レンジや箸、スプーンなども付属しており、導入すればすぐに利用できます。創業50年以上の実績ある企業が運営しているため、品質も安心です。
●どんなメニューがある？
季節ごとに商品の入れ替わりがあり、トータル60品以上から希望に合わせて選べます。総菜系以外にもスイーツや麺類などラインアップが豊富で、実際に導入する前には試食することも可能です。提供しているメニューは化学的合成添加物を一切使用しておらず、低カロリーで栄養バランスの整った商品もあるため、従業員の健康維持にもつながるでしょう。
また、常備型社食サービスでは、売れ残った商品を企業側が買い取らなければならないのが一般的ですが、オフィスプレミアムフローズンでは買取制を導入していません。賞味期限間近の商品は無料交換を行なってくれるため、無駄な費用が発生せずに品質を維持することが可能です。
