0120-700-171
  • お問い合わせ
  • 資料ダウンロード

福利厚生で人気が高い食事補助を導入するなら、どんなサービスを選ぶべき?

福利厚生で人気が高い食事補助を導入するなら、どんなサービスを選ぶべき?

福利厚生は従業員にとって働きやすい環境を作るだけでなく、離職率の改善や生産性の向上にもつながります。特に、福利厚生の中でも人気が高い食事補助を導入すれば、多くのメリットが得られるでしょう。

今回は、福利厚生の食事補助サービスについて紹介します。これから食事補助サービスを福利厚生として導入したいと考えている場合は、ぜひご一読ください。

福利厚生の食事補助とは

そもそも福利厚生とは何かについて解説します。

●そもそも福利厚生とは?

福利厚生とは、企業が従業員に対して通常の給与や賞与に加えて、従業員とその家族に与える報酬です。

主に従業員の定着や優秀な中途採用人材の確保を目的とし、代表的なものには以下のものがあります。

  • 雇用保険
  • 労働者災害補償保険(労災保険)
  • 住宅手当
  • 家賃補助
  • リフレッシュ休暇
  • レジャー施設の割引
  • 食事補助

福利厚生としての食事補助では、食事代が一部支給されたり、低価格で提供される社員食堂やカフェテリアが利用できたりします。

近年、新卒の就活生の中では、給料に限らず福利厚生の内容も重視する傾向にあるようです。そのため、独自性の高い福利厚生を用意するなど、福利厚生の充実を目指す企業も増えています。

●福利厚生で食事補助が人気って本当?

福利厚生の中でも、食事補助が人気の理由には、「手軽に利用できる」「昼食代が浮く」「低価格かつ栄養バランスの心配がいらない」などが挙げられます。

男女501人を対象にした「あったら嬉しい福利厚生に関する意識調査」のランキングによると、食事補助が4位にランクインしました。特に、価格の安さと栄養バランスのよさが、働く人たちからの人気を得ているようです。

福利厚生導入時の懸念点となる利用率ですが、アンケートの結果からもわかるように、食事補助を導入した場合は積極的に利用してもらえるでしょう。

●近年は健康投資に力を入れる企業が増加

近年では、従業員が心身ともに健康でいれば、最大限のパフォーマンスを発揮でき、生産性の向上につながると考える企業が増えています。

一般財団法人日本経済団体連合会による「第64回福利厚生費調査結果報告」では、企業が負担した福利厚生費の法定外福利費のうち、医療・健康費用の平均が、3,187円(法定外福利費に占める割合13.2%)を記録しました。1963年の14.1%以来の高い数値であり、福利厚生を通して企業が健康投資に力を入れていることがわかります。

●福利厚生の対象者

福利厚生は、正社員はもちろん、アルバイトやパートを含む全従業員が対象です。

2020年4月1日に「パートタイム・有期雇用労働法」と「労働者派遣法」が改正されたことによって、パートや有期雇用、派遣の従業員も福利厚生の対象に含めるよう義務付けられました。

福利厚生で食事補助を導入するメリット

以下では、福利厚生の食事補助を導入することで、どのようなメリットがあるのか解説します。

●従業員の満足度アップ

食事補助を取り入れることによって、従業員の昼食代の負担を減らせます。

給料以外の生活に関する経済的なサポートは、従業員から支持を得やすく、満足度の向上につながります。そのため、人材不足に悩む企業にとって、食事補助は貴重な人材の流出を防ぐのに効果的な手段です。

また、求人広告などに「社食あり」「食事代補助あり」などと記載してアピールすれば、人材確保にもつながるでしょう。

●コミュニケーションの活性化

食事補助は、従業員同士のコミュニケーションを助け、活性化にもつながります。

たとえば、従業員食堂を設けることで自然と人が集まり、部署関係なく接する機会が増えるでしょう。また、お弁当の支給をすれば、従業員同士でランチを楽しむ機会を増やせます。

ランチの時間を一緒に過ごすことでコミュニケーションが活性化し、生産性の向上やチームワークを高められるでしょう。

●健康維持

普段の業務が忙しくてランチを抜きがちだったり、食費を節約するために十分な食事を摂らなかったりするほか、栄養が偏ったランチを摂っている従業員も珍しくありません。そのような場合に、食事補助で栄養バランスを考えた食事を提供することで、従業員の健康を維持できます。

また、昼食代を安く済ませられるため、栄養バランスのいいメニューをもう1品追加するなど、従業員自ら健康に気を遣う機会が増えることも期待できるでしょう。

●社外へのPRになる

食事補助を導入することで求職者はもちろん、消費者や他社に対して「従業員のニーズを理解し、従業員を大切にしている」会社であることをPRできます。PRが成功すれば、他社との新しい取引獲得や優秀な人材の確保にもつながるでしょう。

また、2014年経済産業省により選定された「健康経営銘柄」と2016年の「健康経営優良法人制度」の出現により、健康経営(※1)が見える化されて従業員の健康を考えた食事補助を導入することで、投資家や銀行などの金融機関からの信頼も獲得できます。

(※1)健康経営とは、従業員の健康を促進することを経営上の戦略と捉え、企業が健康に関する施策に取り組む経営手法のこと。

福利厚生で食事補助を提供するサービスや方法

以下では、福利厚生における食事補助にはどのようなサービスや方法があるのかについて紹介します。

●お弁当の配送

電話やネットでお弁当を注文して、オフィスに届けてもらえるサービスです。

栄養バランスが考えられたさまざまな種類のお弁当を安価で購入できるほか、食事のためにオフィスの外に出る必要がないというメリットがあります。

お弁当配送サービスを行う事業者の中には、法人の福利厚生に対応したプランを設けている場合もあるため、比較的導入しやすいでしょう。

●食事チケットの配布や食事代の補助

食事券の配布や電子決済を利用して、食事代を補助する企業も増えています。

提携している全国の飲食店で支払いに使える食事チケットや、電子決済を活用して食事代を補助することで、ランチを手軽に楽しめるのが特徴です。紙のチケットか電子チケットを配布する、または電子決済を通じて食事代の支給をするため、導入コストがかからず、担当者の負担も少なく済むでしょう。

食事チケットの配布は、提携している飲食店であれば全国で使用できるため、リモートワーク中や出張中でもチケットが利用できることがメリットです。

従業員が外食をする機会の多い企業は、食事券の配布や食事代の補助を導入することで、高い利用率が見込めます。

●社員食堂の設置

社員食堂を設置することで外食に行く手間が省け、効率よく昼食を摂ることが可能です。栄養バランスやカロリーを考慮して作られた献立は、従業員の健康維持につながります。また、味付けなどの要望を反映しやすいほか、多くの従業員が集まることでコミュニケーションの活性化が期待できることもメリットと言えるでしょう。

社員食堂には、多くの従業員が利用できる大きなスペースの確保と食堂設置費用、運用にかかる費用が必要です。多くの手間とコストがかかることから、社員食堂はこれまで大企業などでしか見ることができませんでした。しかし、近年では法人を対象とした給食業務受託サービスが増えてきており、今後は大企業に限らず、多くの企業で導入されることが予想されます。

●オフィスコンビニや設置型社食の導入

社員食堂よりもコストを抑えて導入できる食事補助に、オフィスコンビニや設置型社食があります。

オフィスコンビニはその名の通り、オフィスの中にあるコンビニです。対して、設置型社食は、専用の冷蔵庫または自動販売機を設置し、お弁当や惣菜などを低価格で購入できる食事補助で、冷蔵庫で保存できるような手軽なメニューが中心です。

オフィスコンビニや設置型社食なら、従業員が好きなときに利用しやすく、栄養バランスのよい食事が楽しめるでしょう。

食事補助サービスを導入する際のポイント

食事補助サービスを導入する際、いくつかのポイントを押さえる必要があります。

●導入の手順

食事補助サービスを導入する際は、まずは導入の目的を明確にし、目的に合わせた予算や提供方法を検討します。

<1.目的>

まずは、従業員の健康維持や従業員の経済的負担の軽減など、何を目的に食事補助サービスを導入するのかを明確にしましょう。目的によって適した提供方法が異なるため、目的達成のために必要なサービス内容は何か、どれくらいの規模を導入するのかを明確にする必要があります。

<2.予算設定と提供方法>

目的が明確になったら、次に予算設定と提供方法の選定です。

特に、予算や設定場所など具体性をもたせて検討することで、企業に適したサービスを選定しやすくなります。予算設定では、後述する非課税枠を超えた金額にならないよう注意が必要です。

提供方法には、食事チケットや社員食堂、設置型社食、オフィスコンビニとさまざまな種類があります。目的や予算に合わせて、適切な提供方法を選びましょう。

●運営方式について

福利厚生として食事補助サービスを導入する場合、まず誰が主体でどのように運営するのかを決めます。運営方式と提供スタイルを決める際は、最初に明確にした目的や予算に合わせて、適切な方法を選択しましょう。

主な運営方式と提供スタイルには、それぞれ3つの種類があります。

【運営方式】

直営方式調理師や栄養士を企業が直接雇用し、社員食堂の管理・運営をする方式
順直営方式社食を運営する会社を新たに設立し、管理や運営を行う方式
外部委託方式外部の会社に運用・管理の一部またはすべてを任せる方式

【提供スタイル】

設置型社員食堂、オフィスコンビニ、設置型社食など
デリバリー型お弁当の配送、社内販売など
食事券支給型紙・電子食事チケットの配布、電子決済など

●従業員への調査を行う

食事補助サービスを導入する前に大切なのが、従業員のニーズ調査です。

はじめに、従業員のランチタイムにどのような傾向があるのか詳しく調査します。加えて、従業員が食事補助サービスに求めている条件をリサーチしましょう。たとえば、利用できる時間帯や価格帯、カロリーや栄養バランス、ボリューム、メニュー数、味付けなどです。

食事補助サービスを導入したとしても、従業員からのニーズがなく、利用されなければ意味がありません。従業員のニーズ調査を行なったうえで、具体的なサービス内容を決めていきましょう。

●導入後も必要に応じて改善していくこと

サービスを導入したら終わりではなく、従業員に継続して利用してもらえるよう、状況に応じて改善が必要です。

従業員のニーズは日々変化するため、定期的にアンケート調査やヒアリングを実施し、サービスの利用状況や満足度、要望について調査します。調査結果から、従業員のニーズが満たされるよう状況に応じてサービスの改善を行い、従業員満足度を高めることが大切です。

●金銭的に食事補助をする場合は金額に注意が必要

金銭的な食事補助サービスを導入する場合、以下の2つに注意が必要です。

  • 企業の負担額(食事代-従業員の負担額)が税抜3,500円以下である
  • 従業員が食事代の半分以上を負担している

企業が負担する食事補助は月3,500円を超えると給与所得とみなされ、課税の対象となる可能性が高いため、注意が必要です。また、現金で支給を行うと給与扱いになるため、避けるようにしましょう。仮に、従業員本人からの要望があった場合は、課税対象となる金額分の支給も可能です。

●食事補助以外の福利厚生も同時に検討する

食事補助は、ニーズが高い福利厚生ではありますが、すべての従業員にニーズがあるわけではありません。そのため、食事補助の導入と同時に、すべての従業員のニーズを満たせるよう他の福利厚生の導入も検討しましょう。

同時に導入が難しい場合は、1つずつ導入するのもおすすめです。

食事補助に加えて、その他の福利厚生を導入することで、従業員の満足度のさらなる向上につながります。

食事補助サービスなら設置型社食サービスがおすすめ

食事補助サービスの導入を検討している方には、設置型社食サービスがおすすめです。

ここでは、設置型社食サービスのメリットやおすすめのサービスについて解説します。

●設置型社食サービスのメリット

設置型社食サービスには、主に3つのメリットがあります。

<メニューが豊富で低価格>

設置型社食サービスの中は、野菜サラダやスムージーといった健康に気を遣ったメニューが豊富です。野菜を多く取り入れたメニューを提供することで、従業員の健康を促進・サポートできます。栄養バランスのよい食事を続けることで、体調やパフォーマンスにもよい影響を与え、生産性の向上にもつながるでしょう。

また、低価格で利用できることも大きなメリットです。

従業員の健康面だけでなく、経済面も補助できます。

<設置ハードルが低い>

設置型社食サービスは、冷蔵庫や冷凍庫が置けるスペースがあれば利用できるため、社員食堂に比べて場所をとらず低コストで設置ができます。

社員食堂のような広いスペースを確保するには、新たに賃貸契約を結ぶ必要がある場合もありますが、設置型社食は既存のオフィスにも簡単に設置が可能です。

さらに、設置型社食は無人販売であることから、社員食堂のような人件費や調理器具、機械のメンテナンス、水道、ガスなどの費用はかかりません。

スペースがなかなか確保できない企業や、導入コストを押さえたい企業に最適な食事補助サービスと言えるでしょう。

<時間帯を選ばずに利用しやすい>

設置型社食サービスは、オフィスが開いていれば、時間帯を問わず利用できます。その日の業務内容によって、ランチの時間が異なる人でも気にする必要はありません。

もちろん、ランチだけでなく、朝食や小腹が空いた際にも気軽に利用可能です。

食べたいときに食べたい分だけ購入できる利便性のよさは、設置型社食サービスの大きなメリットと言えるでしょう。

●設置型社食サービスならオフィスプレミアムフローズンがおすすめ

オフィスプレミアムフローズンは、安心安全とおいしさにこだわったメニューを低価格で提供する、法人向け宅配型社食サービスです。

化学的合成添加物、遺伝子組換え食品は使用せず、従業員の健康な身体づくりを目指す企業様を応援します。

設置型社食サービス導入をご検討の方は、ぜひ一度お問い合わせください。

まとめ

食事補助は、福利厚生の中でも人気の高いサービスです。

人材の定着や優秀な人材獲得を目指している企業にとって、食事補助の導入はさまざまなメリットがあります。コストや手間をできるだけかけずに、食事補助を導入したいとお考えの企業には、設置型社食サービスのオフィスプレミアムフローズンがおすすめです。

食事補助の導入でお悩みの場合は、ぜひご相談ください。

(Visited 68 times, 1 visits today)
オフィスプレミアムフローズンサービスについてはこちら 記事一覧に戻る

オフィスプレミアムフローズンは健康的で安心・安全な食事を常備する法人向けサービスです。
大切な従業員への福利厚生・会社の食事補助制度としてご活用ください。

0120-700-171
受付時間 9:00〜17:00(土•日及び夏期休暇•年末年始を除く)