近年、多様化しているオフィスランチを充実させるためには、さまざまなニーズに応えなくてはなりません。充実したオフィスランチを従業員に提供するためには、どのようなものが必要なのでしょうか。

今回は、オフィスランチを充実させるために必要なことについて解説しますので、ぜひ参考にしてください。

近年のオフィスランチ事情について

自社のオフィスランチを充実させるには、まず近年のオフィスランチ事情を知ることが大切です。例として、Aさん、Bさん、Cさんそれぞれの1週間のランチをチェックしてみましょう。

●Aさんの場合

月【社食】 火【社食】 水【コンビニ】 木【社食】 金【社食】

Aさんの勤務する会社には社員食堂があるため、1週間の大半は社食でランチタイムを過ごしています。独身で弁当を作る余裕がないので、社員食堂の福利厚生は大変便利なようです。ただし、この週は忙しい日もあり、水曜日だけコンビニで軽食を買って空いた時間に食べました。

●Bさんの場合

月【弁当】 火【弁当】 水【弁当】 木【コンビニ弁当】 金【弁当】

Bさんは食費の節約と健康のために、1週間のほとんどをお弁当で過ごしています。前日の業務で疲れたときは、スーパーのお惣菜や夕食の残りを詰めています。木曜日は朝に起きるのが遅くなってしまい、コンビニのお弁当を食べました。節約のためとはいえ、1週間を毎日お弁当で過ごすのは大変なようです。

●Cさんの場合

月【外食】 火【外食】 水【外食】 木【外食】 金【カップ麺】

管理職のCさんは外食中心のランチタイムを過ごし、部下や同僚とのコミュニケーションを多くとるように意識しています。しかし、金曜日は多忙でランチにあまり時間を割けず、近くにコンビニもないため、会社に置いていたカップ麺を食べました。奥さんからは、食費の多さや栄養の偏りを指摘されています。

●オフィスでランチを摂る人の割合は多い？

＜オフィスでランチを摂る人の割合は6割以上＞

上記のように、オフィスでランチを摂る人の割合は意外と多いことがわかります。実際、株式会社ビルディンググループが20～50代の男女800名に行なった調査では、「社内でランチを摂る」と回答した人が全体の6割に及んでいます。また、オフィスでランチを摂る理由としては、「節約のためにお弁当を作っている」「多忙で外食の時間がとれない」といったものが多いようです。

＜オフィスのどこでランチを摂っている？＞

株式会社ビルディンググループは「社内でランチを摂る」と回答した人を対象に、社内のどこで食事をしているのかも調査しています。「自分のデスクで食べる」と回答した人が全体の約5割と圧倒的に多く、次いで「社員食堂」が2.5割という結果です。自分のデスクでランチを摂る理由には、「他に食べる場所がないから」「移動しなくてよいから」といったことが挙げられました。

以上のことから、安く効率的に食事を摂るためにオフィスでランチタイムを過ごすという人がビジネスマンの大半を占めています。しかし、ランチタイムは日々の業務で唯一ゆっくりと休憩できる時間です。業務の生産性を向上させるためにも、従業員が健康的かつ有意義な時間を過ごせるオフィスランチを導入することが、企業にとっての課題と言えるでしょう。

オフィスランチを充実させるためのサービス

オフィスランチにはさまざまなサービスがあります。それぞれのメリット・デメリットを知ったうえで、自社に合ったサービスを選びましょう。

●社員食堂

社員食堂は、社内で食材の調理から料理の提供までを行う従業員のための食堂施設です。食事補助の福利厚生としては最もポピュラーな取り組みであり、最近ではカフェやワークスペースを併設したものや、一般開放されている施設もあります。

＜メリット＞

企業の建物やオフィスビル内にあるため、移動時間の短縮ができます。また、福利厚生でランチ代の一部を企業が負担してくれているほか、安価で栄養バランスのよい食事を摂ることが可能です。

＜デメリット＞

社員食堂の運営には、厨房をはじめとする設備費に加え、食材費や光熱費、人件費などがかかるため、コストが高くなる傾向にあります。食堂に十分なスペースを確保する必要もあり、中小企業では導入しにくい点がデメリットです。

●デリバリーサービス

デリバリーサービスは、ランチタイムの時間帯にお弁当や惣菜を注文し、配達してもらうシステムです。電話やスマートフォンアプリで注文ができ、なかには日替わりでお弁当を届けてくれる委託業者もあります。

＜メリット＞

その場で自分の好きな飲食店を選んで注文できるうえに、オフィスに直接品物が届くため、食事のために外出する必要がありません。また、社員食堂のような厨房設備や広いスペースがなくても実現できることから、運用のコストを低く抑えられます。

＜デメリット＞

配達可能なエリアや最低導入数が決められていることも多く、会社の場所や規模によっては利用できない場合があります。また、事前にメニューを決めて注文する必要があるため、オーダーをとる担当者に負担がかかるでしょう。

●お弁当の販売

委託業者と契約し、ランチタイムに合わせてお弁当の販売をしてもらう方法です。一般的には業者が任意のお弁当を持ち込み、対面で販売します。

＜メリット＞

オフィス内に販売場所を設けるだけで実現できるため、低コストで運用できる点がメリットです。また移動時間の短縮になるのはもちろん、実際に中身のおかずを見てから購入できるのも魅力と言えるでしょう。

＜デメリット＞

委託業者による持ち込みのため、メニューを選べない点がデメリットに挙げられます。加えて、おかずやごはんのボリュームは一定であることから、従業員一人ひとりのニーズに応えたお弁当を提供することは困難です。また、予定販売数が終了した場合は購入できません。

●オフィスコンビニ

オフィスコンビニは、オフィスの一角に小規模のコンビニを設置するサービスです。冷蔵ケースや棚の設置、商品の入れ替えまでの作業はすべて提供会社が行なってくれます。

＜メリット＞

オフィスコンビニのメリットは、ドリンクやカップ麺、軽食、お菓子などを欲しいタイミングで購入できる点です。そのため、オフィスの近くにコンビニや飲食店がない場合に向いています。また、大規模な設備やスペースがなくても運用が可能です。

＜デメリット＞

並んでいる商品は一般的なコンビニとほとんど変わらないため、栄養バランスは偏りやすくなっています。

●設置型社員食堂

設置型社員食堂とは、社内に専用の冷蔵庫やケースを設置し、お弁当やドリンク、スイーツなどを販売するサービスです。全国への配送に対応しているタイプが多く、なかには冷凍のごはんや惣菜を提供している業者もあります。

＜メリット＞

メニューが豊富なうえに栄養バランスを気遣ったサービスも多いため、従業員の健康増進が図れます。また、オフィスでいつでも利用できる環境にあり、忙しくてお弁当を買いにいけないときや残業の際など、気軽に食事が摂れるのも魅力です。オフィス内に冷蔵庫などを置くだけでよいため、スペースやコストを気にする必要もありません。

＜デメリット＞

冷蔵庫に陳列できる数は限られるため、売り切れた場合は購入できません。従業員に人気のあるお弁当を多く入荷したり要望を聞き入れたりなど、状況に応じた運用が求められます。

オフィスランチの提供方法による種類

オフィスランチには直営方式、準直営方式、外部委託方式の3つがあります。

●直営方式

直営方式は厨房設備をはじめ、調理スタッフや栄養士などもすべて自社で選定・雇用し、企業が直接運営を行う方式です。

＜メリット＞

直営方式では、食材選びからメニューの考案、予算管理、食堂のデザインまで、すべて自社で行うことができます。そのため、自社のブランドイメージや就業員のニーズに合った食堂を運営したい場合におすすめです。

＜デメリット＞

社員食堂を運営するための設備や光熱費、人件費を自社で賄うため、多額の投資費用が必要です。また、社員食堂を作っても利用する従業員が少ないと赤字になりかねません。資本に余裕がある企業でなければ実現は難しいでしょう。

●準直営方式

準直営方式とは、自社とは別に社員食堂を運営するための会社を設立して、運営・管理を一任する方式です。準委託方式とも言い、基本的には企業が運営資金を出します。

＜メリット＞

自社で運営しなくてもよいため、社員食堂を運営・管理する手間が省けます。福利厚生の充実を図りつつ、事業の発展に集中できる点がメリットと言えるでしょう。

＜デメリット＞

直営方式と同様、運営には多額の設備投資がかかるうえに、会社を新たに設立するための資本金が必要です。

●外部委託方式

外部委託方式とは、社員食堂を自社ではなく、外部の社食業者に委託する方式です。委託された業者は、社員食堂の一部またはすべての運営を任されます。

＜メリット＞

調理スタッフの雇用やメニューの考案などを自社でする必要がないことから、社員食堂を運営するためのコストや手間を大幅に削減できます。また、サービスや食堂の運営に問題があった場合は別の業者に変更できるため、運用後のリスクが低い点もメリットです。

＜デメリット＞

委託業者側に支払う料金が発生します。

どんなオフィスランチを導入すべき？

自社に合ったオフィスランチを導入する際は、次の点に着目してサービスを選択しましょう。

●社食へのニーズ

従業員によってランチ事情は異なります。そのため、オフィスランチを導入する前は、社食に対しどのようなニーズがあるのかを調査することが大切です。昼食を摂る場所や食べているもの、間食の有無、欲しいサービスなど、ランチタイムに限らず、勤務時間中の食事について詳しく調べましょう。

また、社食へのニーズを把握するには、従業員の構成に注目することも重要です。たとえば、女性が多い職場であれば量は少なめで低カロリーのメニューやスイーツが多いなど、男女比や年齢層に合ったサービスを選びましょう。

●メニューを比較する

社食サービスを導入する際は、メニューを比較することも欠かせません。メニューが固定化されていると、長く利用しているうちに飽きてしまいます。和食・洋食・中華などの種類はもちろん、メニューが豊富か追加されるのかという点にも注目しましょう。

また、栄養バランスに配慮したメニューであることも重要です。カロリーが計算されていたり野菜を多く摂取できたりなど、ボリュームがあっても健康的な食事を摂れるサービスは従業員からの支持を集めやすい傾向にあります。

●昼食の時間

業務や部署によって、交代で休憩に入ったり忙しくてなかなか食事ができなかったりなど、昼食の時間はさまざまです。よって、従業員の昼食を摂る時間に合わせたメニューを選ばなければなりません。一般的な社員食堂の場合、食堂の開放時間が長いほど人件費もかかるため、設置型社員食堂など他のサービスも検討することをおすすめします。

●コストを比較する

社食のタイプによっては導入時の投資費用が高額になるだけでなく、光熱費や人件費などの費用も必要です。そのため、オフィスランチを導入する際は初期費用だけでなく、ランニングコストも考慮してサービスを選ぶようにしましょう。また昼食は毎日摂るものであるため、数百円またはワンコインなど、従業員が利用しやすい価格で提供できるかどうかもポイントです。

●社食のタイプによっては法律にも注意！？

社員食堂や社食サービスのタイプによっては、導入の際に保健所の許可を得る必要があります。従業員に対して安心・安全な社食を提供するためにも、以下の法律に注意しましょう。

＜食品衛生法＞

食品衛生法は、食中毒や食品汚染などの衛生にかかわる危害を防ぎ、食の安全性を確保するための法律です。自社で社員食堂を設置し食品の調理や提供をする場合は、食品衛生法に基づいた飲食店営業の許可が必要になります。

＜健康増進法＞

健康増進法とは、生活習慣についての知識と国民の健康増進を図るために制定された法律です。社員食堂を運営する場合は、健康増進法で定められた給食開始届も提出する必要があります。

●HACCPについて

2018年の食品衛生法改正を受け、2021年6月1日以降、すべての食品事業者にはHACCPに基づいた衛生管理を行うことが義務付けられています。HACCPとは「Hazard Analysis and Critical Control Point」の略語で、科学的分析を根拠とした食品汚染を防ぐための衛生管理計画を立て、実行・管理していく方法のことです。重要な食品衛生管理システムの一つであるため、外部委託方式にて社員食堂を運営する場合は、委託業者がHACCPの基準を満たしているかどうかがポイントになるでしょう。

オフィスランチを充実させるメリット

自社のオフィスランチを充実させれば、企業だけでなく従業員もさまざまなメリットを享受できます。

●従業員の満足度アップ

オフィスランチを充実させれば、飲食店で外食するよりも低価格で昼食が摂れるため、従業員の食費を抑えることができます。また従業員の要望やニーズを反映したサービスを導入することで、満足度アップや離職率の低減も期待できます。

●社内コミュニケーションの場になる

オフィスランチで従業員同士が一緒に食事を摂る機会を確保できれば、社内のコミュニケーションを活性化できます。仕事だけでなく、プライベートの話題も気軽に話せる雰囲気が作れることで、仕事がしやすくなったりチームワークの向上ができたりなど、さまざまなメリットを生み出せるでしょう。

●健康促進

オフィスランチのサービスには、栄養バランスやカロリーに配慮したものが多くあります。そのため、従業員の健康増進に役立つのもメリットです。毎日のランチで従業員の健康を維持・管理できれば、仕事への集中力が高まり、業務の生産性を向上させることができます。

●企業のブランディングやイメージアップ

オフィスランチを福利厚生の一環として充実させることで、企業のブランディングやイメージアップを図ることができます。福利厚生への意識の高さは、他社や就職希望者への強いアピールポイントとなるでしょう。

●効率よくランチを摂れる

オフィスランチなら移動時間や待ち時間が少なく済み、効率よくランチを摂ることができます。節約した分の時間を有効的に活用できるため、貴重な休憩時間を有意義に過ごせるのも大きなメリットと言えるでしょう。

まとめ

自社のオフィスランチを充実させるには、従業員のニーズや働き方に合ったサービスを選ぶことが大切です。その点、設置型社員食堂なら初期費用や運用コストを抑えつつ、従業員の健康増進が図れるでしょう。

設置型社員食堂を導入の際は、ぜひ社食サービス品質満足度No.1のオフィスプレミアムフローズンをご利用ください。