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社食は健康経営の大元!?置き型社食サービスが期待をバックアップ!

社食は健康経営の大元!?置き型社食サービスが期待をバックアップ!

2019年末から世界中で新型コロナウイルスが猛威を振るい、多くの企業が感染防止策に奔走しました。業種によってはリモートワークが難しく、出社する社員の感染リスクを減らすべく社食を検討・導入した企業もあったのではないかと思います。

現在の社食は一昔前のように「食事を摂る」という行為に限定されず、「健康を維持するために栄養バランスの取れた食事を摂る」という未来思考に移行しています。
例えば、企業運営をしている方なら「健康経営」という言葉を聞いたことがあるかも知れません。

戦略的な健康経営は、従業員のモチベーション向上や生産性アップが期待できるとして、経済産業省も積極的な導入を推奨しています。
健康経営に取り組む姿勢の一つに「食生活の改善に向けた取り組み」があり、社食は健康経営につながりやすい理由から大変重要視されています。
今回は健康経営の大元である社食と、効率良く社食を取り入れる方法についてご紹介いたします。

健康経営ってどんなもの?

まずは健康経営とはどのようなものかをご説明いたします。

・健康経営とは
健康経営は従業員の健康管理を経営的観点から捉え、実際に行動を起こすことです。
健康に投資を行うことは従業員の活力を底上げし、生産性の向上、延いては会社の業績アップが期待できます。
経済産業省では積極的に健康経営を行うよう、企業の行いを評価することで社会全体の取り組みになるように努めています。

・健康経営銘柄について
経済産業省では健康経営に関する各種顕彰制度を取り入れており、平成26年に健康経営銘柄を選定するようになりました。健康経営銘柄に選ばれるには2つの基準をクリアしなければなりません。

①健康経営度調査に回答した企業の上位20%以上であること
②自己資本利益の直近3年間の平均が0%以上であること
その他:重大な法令違反等がないこと    ※令和元年6月制定

該当する企業がいなければ、選定が行われていても該当なしとして扱われます。

・健康経営優良法人について
健康経営銘柄は企業規模によって難しいと感じる方もいるかもしれませんが、他にも健康経営優良法人という認定制度があり上場企業だけではなく未上場企業や医療法人等の法人、中小企業も対象とした広い認定制度があります。違いは以下の4つです。

①上場企業でなくても認定可能
②中小規模法人部門と大規模法人部門があるので企業規模に関係なく認定を受けられる
③中小企業は健康経営度調査の回答義務がない
④認定企業数の制限がない

企業規模に関係なく参加できるので、積極的に参加してみてはどうでしょうか。

健康経営と切り離せない食事について

健康管理に食生活の改善は必要不可欠です。
特に忙しい現代人は手軽なファーストフードやコンビニなどで偏った食事を続けてしまうこともあるので、食事を改善するために社食が有効であるといえます。

・社食を取り入れることで健康経営にどう影響が出る?
栄養バランスの取れた食事を摂ることで体の機能が改善され健康な状態になりやすく、また健康な状態を維持することが可能になります。
社食を導入することは昼食でバランスの取れた健康的な食事を摂ることに繋がり、結果として従業員の仕事へのモチベーションや意識が向上し、パフォーマンスも良くなります。

・社食を取り入れて会社内のコミュニケーションも円滑に
また、社食を取り入れることで社内の人間と付き合う時間が増え、食事を一緒に摂ることでより円滑なコミュニケーションにも繋がります。
一緒に食事をすることで、普段は食事を共にする機会がない人とも仕事の相談がしやすくなるなど、人間関係も改善されやすくなります。

・健康的な食事が手軽で低コストに摂れるのが社食
今まで社食は「安くて提供時間が早いけれど味はイマイチ」ということが多くありました。しかし、最近では健康意識が変わったことにより社食への関心も強くなり、「健康的で体に良いもの」を好む人が増えてきました。
企業によっては社食に力を入れていることを積極的にアピールし、従業員の満足度にも繋がっているということを発表しているところもあります。

・感染症予防にも繋がる
昨今世界中で大流行し、日本でも多くの影響が出た新型コロナウイルス。社食がない場合、従業員は外出して食事をするか、食べ物を購入することもあるでしょう。人と接することが感染リスクの拡大につながるとされているため、従業員を感染のリスクにさらしてしまうことに繋がります。
社食があることで、従業員は外出することなく、職場内で食事を完結させることができるようになります。

社食を取り入れる際のポイント

社食を取り入れるには事前にやっておかなければならないことがあります。
社食を導入したいと考えている方のために、2つのポイントをご紹介いたします。

・社員の昼食事情をリサーチ
まずは普段の昼食事情をリサーチしてみましょう。社食が既にあるにも関わらず利用状況が低いのであれば、社員のニーズに応えられていないということになります。
昼食にお弁当を持ってきている人が多いのか、買っている人が多いのかもしっかり調べておきましょう。できれば、どのような食事が好まれているのかも調べておくと、社員のニーズに合わせた社食を提供しやすくなります。

・どのような提供方法にするかを決める
次に、どのような提供方法にするのかを決めましょう。社食といっても運営スタイルは様々です。会社内に新しく社食を運営するのか、外部から社食運営を任せる企業を入れるのか、弁当屋に弁当を頼むのかなど色々なスタイルがあります。
新しい社食提供の形である置き型社食サービスであれば、コストを抑えながら利用しやすくなります。今までの社食を変えたい、または新しく社食を導入したいと思う方は置き型社食サービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

置き型社食サービスは食品を調理済みの状態でお届けするので利用しやすく、昼食を買うために外に出る頻度を減らせるため、新型コロナウイルスの感染リスクを下げることにも役立ちます。

オフィスプレミアムフローズンでは食品の保存に必要な専用冷凍庫や調理に必要な電子レンジを貸与する他、その他食事に必要な消耗品(お箸・スプーン・フォーク・お皿)を提供しているので、準備するものは一切不要です。

今後、新型コロナウイルスは第二波がくるともいわれているので、今のうちに置き型社食サービスの導入を検討してみるのもいいかもしれません。

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