コラム
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- 健康経営
朝食欠食率28%!若手社員の食生活実態と企業ができること
2025.11.01
朝食欠食率28%!若手社員の食生活実態と企業ができること
「朝は時間がない」「お腹が空かない」「面倒くさい」——そんな理由から、朝食を抜く若手社員が増えています。
農林水産省の『令和5年度 食育白書』によると、20〜30代の朝食欠食率は28.1%。実に3人に1人近くが朝食を食べない生活を送っているのです。
若手社員の朝食欠食の実態
農林水産省のデータによると、朝食を食べない理由として最も多いのが「時間がない(58.6%)」、次いで「食欲がない(23.4%)」「習慣がない(17.9%)」という結果が出ています。
特に20代では、就寝時間の遅れや夜型生活の影響もあり、朝食を摂る時間的・心理的余裕がないケースが多く見られます。
さらに近年は、テレワークの普及により出社時間の制約が減った一方で、生活リズムが不規則化し、「朝食を食べるタイミングを失った」層も増加しています。
朝食を抜くことが業務パフォーマンスに与える影響
朝食は単なるエネルギー補給ではなく、脳の働きを活性化させる“スイッチ”の役割を果たします。
脳の主要エネルギー源であるブドウ糖が不足すると、集中力・判断力・記憶力の低下を招くことが複数の研究で明らかになっています。
また、朝食を摂ることで体温が上がり、交感神経が活発化して体が「活動モード」に切り替わります。
つまり朝食を抜くと、午前中の生産性やモチベーションが下がり、結果的に「パフォーマンス低下 → 残業増 → 疲労蓄積」という悪循環を生むリスクがあるのです。
24時間利用可能な社食が朝食習慣を変える
とはいえ、朝の忙しい時間帯に自炊や外食をするのは難しいのが現実です。
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出勤直後にオフィス内で朝食をとる社員も増え、「朝食を抜く」から「出社後に食べる」へという新しい習慣が生まれつつあります。
これにより、血糖値の安定、集中力の向上、職場内コミュニケーションの活性化などの効果が期待されています。
企業ができる“食の環境づくり”
企業が従業員の健康とパフォーマンスを支えるためにできることは、「健康的な選択をしやすい環境を整えること」です。
福利厚生の一環として朝食や軽食を提供する仕組みを導入すれば、従業員の健康維持だけでなく、エンゲージメントや定着率の向上にもつながります。
実際に社食を導入した企業では、社員の健康診断結果の改善や、「朝から活気がある」「会話が増えた」といった変化が見られるケースも報告されています。
まとめ:朝食が生む“健康と生産性”の好循環
若手社員の朝食欠食率28%という数字は、単なる生活習慣の問題ではなく、企業の生産性や組織活力に直結する課題です。
オフィス内で手軽に食べられる健康的な食事環境を整えることは、社員の健康投資であり、企業の未来への投資でもあります。
忙しい朝でも「食べる」という選択肢を用意すること。
それが、これからの企業が担う“新しい健康経営”の第一歩といえるでしょう。
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