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オフィスコンビニは福利厚生で人気急上昇!魅力や導入の流れをご紹介します

オフィスコンビニは福利厚生で人気急上昇!魅力や導入の流れをご紹介します

社食やオフィスコンビニは福利厚生として需要が高く、近年多くの企業が導入を始めています。労働環境を整えるためにも、オフィスコンビニを導入してみませんか?

今回はオフィスコンビニの福利厚生としての魅力や、導入の流れについてご紹介いたします。

オフィスコンビニはなぜ福利厚生で人気?

● 手軽さ

オフィスコンビニがあれば、雨の日や忙しい日でも外に出掛ける必要がなく、食品やドリンクを低価格で調達できます。ランチ代や移動時間を節約できるのは、従業員にとって大きなメリットといえるでしょう。

残業や遅い昼食など、従業員が自分の都合に合わせて気軽に買い物ができるのも魅力です。

● コロナ禍との相性

コロナ禍におけるテレワーク移行などで、社食の利用者数が減少しても、最低利用人数を満たしていればオフィスコンビニは利用可能です。

オフィスコンビニは無人なので、買い物をするときに人と接することはありません。オフィスから出る必要もないため、不特定多数の人と接して感染してしまうリスクも下げられます。

● 社食に比べてコストが低い

社食を導入する場合、調理設備の購入費や人件費など多くのコストが発生します。従業員が食事をとるスペースも確保しなければならないため、導入に踏み切れない企業がほとんどです。

その点、オフィスコンビニなら冷蔵庫や自販機を設置するだけでいいので、食堂のように大きなスペースを確保する必要はありません。工事不要で導入できるうえに人件費もかけることなく利用できます。

● 休憩時間が充実する

オフィスコンビニは、オフィスが開いている時間ならいつでも利用できるのがメリットです。時間を問わず自由に利用できるため、食事や休憩の時間が不規則な職場でも、従業員が自分の仕事や生活スタイルに合わせられます。

ちょっと小腹が空いたときなど、手軽に軽食や間食をすることができるので、休憩の質を高めることができます。結果として、会社の生産性も向上するでしょう。

オフィスコンビニ導入の流れ        

①比較

一口にオフィスコンビニといっても、それぞれサービス内容が異なります。商品ラインナップや必要な設置スペースなど、まずは各社のサービス内容を比較してみましょう。事前に従業員にヒアリングを行なっておくと、自社に適したサービスを選びやすくなります。

対応地域などの利用可能エリアは必ずチェックしておきましょう。最低利用人数が定められている場合もあるため、小規模な会社は注意が必要です。

無料試食会などを行なっているサービスもあるので、従業員の認知度や期待度を高めるためにも、積極的に活用してみましょう。

②問い合わせ

導入するオフィスコンビニを決定したら、電話もしくはウェブサイト上で問い合わせをしてみましょう。その際、商品の数やラインナップなどのサービス内容について、担当者と直接相談しながら決めていきます。

導入すべきかどうか迷ったときは、トライアル期間を設けているオフィスコンビニを利用するのも一つの方法です。従業員の反応が良ければ導入に踏み切れますが、不評の場合は導入を見直すこともできます。「従業員が実際に使ってくれるかどうか不安」という場合は、トライアル期間を利用してみましょう。

③設備の設置

申し込み手続きが済んだら、社内に設備と商品を設置しましょう。ただし、冷蔵庫や自動販売機型の場合は、あらかじめ電源の有無とスペースの広さを確認しておきましょう。

また、実際に設置してみると、圧迫感が出て落ち着かない空間になることがあります。サービス内容だけでなく、冷蔵庫や自販機のサイズも事前に確認してから選びましょう。

④利用と満足度の確認

導入準備が済めば、いよいよ利用開始です。実際に利用を開始した後は、従業員にアンケート調査を行い、人気メニューや満足度を調べてみましょう。調査結果はラインナップの見直しなど、今後の運営に活用できます。

せっかくコストをかけてオフィスコンビニを設置しても、従業員から利用されなければ意味がありません。従業員の満足度を高めるためにも、利用状況をこまめにチェックしましょう。

オフィスコンビニは福利厚生として計上できる?

福利厚生費として計上するには、「従業員が食費の半分以上を負担している」「会社の負担額が月額3,500円(税抜)以下である」という2つの要件を満たす必要があります。

毎月の出勤日数が20日間の会社を想定して考えてみましょう。会社が400円の食事を200円で提供する場合、負担額は月4,000円となり、上限を超えてしまいます。

メディアなどで取り上げられている無料の社食でも福利厚生費の対象から外れていることがあり、実際には給与とみなされ住民税や所得税が発生していることも珍しくありません。

しかしオフィスコンビニは導入コストが低く、商品も低価格のものが多くあります。福利厚生費用として計上できなくても、低コストで継続しやすいサービスといえるでしょう。

まとめ

オフィスコンビニを福利厚生として計上するのは困難ですが、導入コストや維持コストを抑えることができれば、利用しやすい環境を整えられます。「オフィスプレミアムフローズン」は初期費用0円、月額3万円からと導入コストの低さが魅力です。福利厚生費として計上ができなくても、低価格のオフィスプレミアムフローズンなら利用しやすいといえます。

新たな福利厚生として、低コストで導入できるオフィスコンビニの利用を検討してみてはどうでしょうか。

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